【スマホ】実質0円と一括0円の違い【端サポ】

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スマートフォンを購入する上で、月額費用に大きく影響することとなる通信端末の本体価格。
今回の記事では、スマホの価格を決定づける「実質0円」や「一括0円」について解説します。


 

スマホの本体価格とは?

スマートフォンの価格とは、携帯契約を担う各通信キャリアが販売している端末の本体価格のこと。
この本体価格はキャリアにより違っており、通常は24ヶ月払いや48ヶ月払いで支払うことが多いです。

しかし昨今のスマートフォンは性能が高く機能も多いため、本来の本体価格はパソコン並になっており、
前述のように分割されることから、ユーザー自身は意識することなく大きなコストを支払っていがちです。

例えば人気筆頭のスマートフォンである「iPhone」のApple Store公式価格は、下記のとおりです。

容量iPhone Xs MaxiPhone XsiPhone XR
64GB124,800円112,800円84,800円
128GB--90,800円
256GB141,800円129,800円101,800円
512GB164,800円152,800円-

実質0円とは?

実質0円という料金形態は、確かSoftBankが最初に始めたものだったと記憶しています。
その後docomoとauにも導入され、それぞれのキャリアごとに違った名称が付けられていました。

docomo:月々サポート
au:毎月割
SoftBank:月月割

そしてこの実質0円は、つい最近の「端末料金分割型プラン」が登場するまで続き、
現在この実質0円を導入しているのは、大手3キャリアのうちdocomoを残すのみとなっています。

実質0円を簡単に説明すると、端末の分割代金を月々の割引で相殺するシステムだと言えます。

例えば96,000円の端末を24ヶ月払いにした場合、月々の端末代金は4,000円ですが、
月々の割引が4,000円以上であれば、ユーザーが負担する端末費用は実質発生しません。

つまり実質0円の端末を選択すれば、基本料金だけでスマホを維持できるということになります。

しかしこの実質0円にも注意点があり、それは月々の割引を受けるために継続契約が条件となっていること。
通常24ヶ月以内に解約すると、端末代金の月額4,000円が残った月分請求されてしまいます。

仮に12ヶ月利用してから解約すると、解約後に約48,000円をユーザーが負担することとなるうえ、
さらに月額基本料の2年定期契約も行っている場合には、9,500円が追加されて請求されます。
(月々の端末代金4,000円×残った12ヶ月=48,000円 + 2年契約の違約金9,500円)

一括0円とは?

前述の通り実質0円とは、キャリアが指定した期間その端末を利用しない場合に負担が大きい契約です。
しかし一括0円の場合は契約期間が関係なく、契約した時点でその端末が無料でもらえます。

そのため他の条件がなければ、いつ解約しても端末料金を負担しなくて良いことが実質0円との違いです。

端末購入サポートとは?

一括0円はユーザーを増やすためには効果的な施策ですが、キャリアの立場からすると欠点が存在します。
それはユーザーが長期間の契約を避けることから、利益が上がりにくいということにあります。

それを防ぐために登場したのが、通称「端サポ」と呼ばれる「端末購入サポート」です。
端末購入サポート対象機種の場合は、開通日の翌月1日から起算して12か月までの縛りが発生します。

仮に一括0円で端末を入手しても、すぐに解約するとこれだけの「解除料」が必要となります。
また月額基本料の2年定期契約とも異なるため、更新月以外の解約は9,500円が追加されてしまいます。

※記事作成時点における端末購入サポート対象表(iPhone)
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引用元:端末購入サポート

まとめ

実質0円と一括0円に関するまとめ

  • 実質0円と一括0円は、同じ無料でもその性質が大きく異なる
  • 実質0円は通常24ヶ月利用しないと、解約した場合に端末料金が請求される
  • 一括0円はとくに他の条件がない限り、契約する期間を問われない
  • 一括0円の契約は、流出を防ぐため端末購入サポートとセットになっていることが多い
  • 端末購入サポートと月額基本使用料の2年定期契約は別物であり、解約時に重複する

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