【iPhone】一括1円と実質1円の違い【Pixel】

2022年春から大きな話題となったiPhone 12およびiPhone SEと、2022年秋頃から割引されたPixelシリーズ。
今回の記事ではスマートフォンの購入時に必須の確認事項となる、一括1円と実質1円の違いを解説します。

一括1円とその仕組み

一括1円とはスマートフォンを「買い切り」で購入する方法で、決済以後は自由に扱えることが利点です。
例えば購入後すぐに壊してしまっても返済義務がないことから、スマホを使い倒したいユーザーに最適です。

ちなみにドコモのiPhone 64GBで一括1円という掲示が存在していた場合、価格表記は下記のようになります。

iPhone SE3 64GB	本体価格	店頭独自割引	MNP限定割引	最終価格
回線契約あり	73,370円	51,369円	22,000円	1円
回線契約なし	73,370円	51,369円	-	22,001円

回線契約あり　⇒　基本的に乗り換えで契約すること。MNP限定割引が受けられる
回線契約なし　⇒　端末だけ購入する。いわゆる白ロム購入（移動機物品販売）という方法

かつての携帯市場はなんとかして乗り換えで他社から自社に取り込むために、割引特典がかなり過激でした。
しかしその方法が『健全でない』との指摘が入り、現在は乗り換え特典が最大22,000円に制限されています。

この規制は消費者以上にキャリアに影響を与えたようで、安価な端末を餌にした乗り換えが減少する事態に。
2022年春にはこの規制をくぐり抜けるため、店頭独自割引という「誰でも受けられる割引」が登場しました。

この半ば裏技的な店頭独自割引と乗り換え特典を併用することにより、かつてのように再開された一括1円。
しかしこの店頭独自割引を利用して、乗り換えをせず端末だけ流通価格より安く確保する集団が現れました。

もちろん店頭独自割引は乗り換えを取るためのキャンペーンの一貫であり、これだけ利用されると大損です。
しかし総務省から指導を受けていることにより、回線契約ありでもなしでも適用させなければなりません。

数ヶ月にも渡る転売屋とのせめぎ合いの末、一般的なショップで2022年夏くらいに終焉を迎えた一括1円。
そのため2022年秋以降に実店舗で一括1円を見かけることがあれば、まず確保を検討すべき案件でしょう。

2022年秋冬頃からはこれまでのiPhone SEに代わり、Pixelシリーズが主な商材として扱われています。

実質1円とはスマートフォンを「レンタル」で借りる方法で、約2年後に返却か買い取りかを選ぶ方法です。
残価設定型クレジット（残クレ）とも呼ばれるこの支払い手段は、買い取りに比べかなり負担が少ないです。

現在はiPhone 13の実質24円が主流であり、場合によっては1円表記もあるものの大枠の考え方は同一です。
ここではドコモのiPhone 13を例にして、iPhone 13を約2年の間合計24円で利用する仕組みを解説します。

引用元： iPhone 13

iPhone 13 128GB	1⃣ 本体価格	2⃣ 店頭独自割引	3⃣ MNP限定割引	4⃣ 24回目（残価）	5⃣ 最終価格
回線契約あり	138,380円	47,716円	22,000円	68,640円	実質24円
回線契約なし	138,380円	47,716円	-	68,640円	実質22,024円

まず「回線契約あり」の場合、約2年間で支払う金額は1⃣から2⃣3⃣4⃣を引いた5⃣の24円です。
これを24ヶ月で割ると毎月1円となり、ahamoの場合は2,970円+1円の月額2.971円でiPhone 13が使えます。

約2年を迎えた時点で返却しない場合は残価の4⃣が再分割され、残りの約2年間2,860円を払い続けます。
注意すべきは返却時に端末が査定基準に満たなかった場合、最大22,000円の追加料金が必要となることです。

つぎに「回線契約なし」の場合、約2年間で支払う金額は1⃣から2⃣3⃣4⃣を引いた5⃣の22,024円です。
これを24ヶ月で割ると毎月約918円となり、回線契約ありの時に比べると無視できない端末料金になります。

※例の「いつでもカエドキプログラム」は前半23回払いだが、実質24円がわかりやすいよう24回としている

上記で案内した「一括1円と実質1円の違い」を簡単にまとめました。

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